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オンラインゲーム『フォートナイト』の宣戦布告について解説します。

『フォートナイト』ってご存知でしょうか?

簡単に言ってしまうと世界的にメチャクチャ流行っているオンランゲームです。

ちなみに全世界でのプレイヤー人口は3.5億人にもなるそうです。

コロナ禍での自粛期間中に、家にいるほとんどの子供たちがプレイしていたのではないでしょうか。

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現在、この手のオンラインゲームでは、『フォートナイト』の他に、「PUPG」「荒野行動」「Apex」などが流行っていますね。

 

そして、この『フォートナイト』を運営するエピック・ゲームズが世界のアップルとグーグルを訴えるといった事態になっています。

なぜこのような事態になっていったのかを解説していきたいと思います。

 

『フォートナイト』をスマホやタブレットなどでプレイする際、アップルユーザーはアップストア、アンドロイドユーザーはグーグルストアからインストールします。

 

そして、『フォートナイト』だけではなく、ゲーム内で課金した際、売上の30%をアップルやグーグルが手数料として徴収する仕組みになっています。

そこを運営会社であるエピック・ゲームズは、ユーザーがエピック・ゲームズに直接支払うことができる仕組みを用意しました。

この仕組みを使うことで、ユーザーは最大で20%ダウンでアイテムを購入することができるようになり、エピック・ゲームズは、アップルとグーグルに手数料を支払わなくて済むようになります。

 

この仕組みがアップルとグーグルが定めた規約に違反する行為となり、『フォートナイト』をそれぞれのストアから削除するかたちになりました。

そして、エピック・ゲームズ社がアップルとグーグルに対して独占禁止法に違反していると訴えます。

 

エピック・ゲームズは削除後すぐに、アップルの有名なCMのパロディ動画をネット上に配信しました。

 

上記の動画のもとになったのが「1984」という有名なアップルのCMです。

 

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「1984」というのは、アメリカンフットボールの頂点を決めるスーパーボールのテレビ中継でアップルが放送したCMなのです。

 今見てもよく分からないのですが、簡単に説明すると、このCMはアップルの初代マッキントッシュを宣伝するものだったようです。

そのCMでアップルがIBMを相手取って「コンピューター業界を牛耳る独裁者」と皮肉ったものです。

 

今回『フォートナイト』は、その伝説的なアップルのCMをパロディ化し、IBMをアップルに見立てて『フォートナイト』のキャラクターがハンマーを投げつけてスクリーンに映るアップルを破壊するという動画を作成しました。

そして、最後のエンディングではアップルに独占の異議を唱えました。

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 また、アップルが運営するアップストアがアプリ開発会社に一律30%の“アップル税”を課すことで不当に搾取していると表明しました。

そして、ツイッター上で「#Free Fortnite」を掲げて世界中のファンに独占反対キャンペーンを展開します。

 

しかし、このパロディ動画に関しては、削除後即日ネット上に投稿しているということは、前々から揉めていたことが予想されますね。

 

この戦いの本当の意味

 

この戦い、実は単純な『フォートナイト』を運営するエピック・ゲームズ対アップル・グーグルではないのです。

このエピック・ゲームズ社は創業1991年で、子供のころから機械いじりやコンピューターが大好きだったティム・スウィーニー氏が立ち上げた会社です。

そして、このエピック・ゲームズ社の直近の時価総額は170億ドル(約1.8兆円)で、大株主は中国のテンセントなのです。

テンセントは2012年に約3.3億ドルを投資して約40%の株を取得済み。そして、エピック・ゲームズに2名の幹部を送り込んでもいます。

ということは、この対決の図式は単純ではなく、エピック・ゲームズ社という名のテンセントVSアップル・グーグルということになります。

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 そして最終形態は、アメリカVS中国ということになってもおかしくないですね。

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 先日のブログで中国のアプリである『ティックトック』がアメリカにて禁止の検討をしている内容の記事を書きました。

中国は優良な民間企業を国営企業にしていく流れがあります。(テンセントやアリババ等。詳しくは先日のブログをご覧ください。)

トランプ大統領は『ティックトック』が将来国営企業になり、世界のユーザー情報が流出することを懸念しています。

 

とういうことは、『フォートナイト』がアップルやグーグルに削除されなくても、中国のテンセントが大株主である会社のアプリはトランプ大統領によって削除される可能性もあったのではないでしょうか。

真実は分かりませんが、この『フォートナイト』の運営会社であるエピック・ゲームズ社の訴えは今後のIT産業においてどうなっていくかは注目です。